・①比較的保守的なポートフォリオを組んでいるため、②バリュー株（日本株）のパフォーマンスが良かったため、他のインデックス（※）がマイナス領域に入る中、辛うじてプラス圏で着地できた（+3.9%）。
※インデックス（Index）：市場の動きを示す指数。
・ただし、多くの外貨建ての資産価額（主に米ドル）が下落しており、円ベースで損失が少なかっただけとも言える。したがって、2023年以降ドル円が円高方向に進んだ場合、保有資産の時価総額が減少する可能性がある。
・2023年は、米国の利上げ終了（円高要因）および世界経済の悪化に備え、①為替を加味した保有資産の入れ替えを行うとともに、②現金を積み増し、割安な銘柄を拾えるようにする。
【配当および不労所得の推移】
・実現利益の前年同期比ベースでは、おおむねプラスで推移した。
・①グローバルREIT（毎月分配型）の買増し、②配当金および譲渡益の高配当銘柄への再投資により、受領配当金額が増加。当初の目標で割った、配当（分配金含む）のみで「毎月税引き後20万円以上」の達成が見えてきた（月平均27.5万円を達成）。
・IPOおよび短期売買を目的とした日本株取引による実現利益が拡大した。
・自分ルールを破ったことによるFXでの損失（期末調整）がなければ、税引き後総不労所得（不動産所得含む）が1,000万円超えていた。
【地域別】
※（）内は、前年同期比
日本： 41.5% （＋0.9%）
米国： 46.7% （△1.7%）
オーストラリア： 6.6% （＋0.8%）
中国： 1.3% （＋0.00%）
インド： 0.4% （＋0.4%）
その他： 3.5% （△0.3%）
【変動要因】
日本および米国：
大幅下落した米国株と比べ、日本株のパフォーマンスが相対的に悪くなかったため、日本へのエクスポージャーが上昇し、米国向けは減少した。
オーストラリア：
増加の主な要因は、豪発行体による米ドル建て債券の新規購入によるもの（既存の豪株式、優先出資証券は利上げの影響により価額が下落）。
インド：
期初の目標に従い、ETFを通じてインドへ新規投資（予定より購入金額は少なかった）。
その他：
減少の主な要因は、5月末に運用していた個人年金（海外株式インデックス）を円建ての定期預金にスイッチしたため。
【商品別】
※（）内は、前年同期比
株式： 48.2% （＋0.7％）
債券： 1.1% （＋1.1％）
ETF： 2.0% （△0.7％）
投資信託： 16.0% （＋9.4%）
国債（米国）： 2.3% （＋2.3％）
現金： 19.1% （△14.2％）
【変動要因】
REIT：
期初の目標通り、REITの積み増し。米国金利上昇および世界経済悪化懸念により引き続きREIT価格の停滞が見込まれるが、長期的な観点で買い場と考え、しばらくは継続的に買増していく予定。
債券・国債：
米金利が上昇し、債券投資への妙味がでたため、投資を再開。豪州発行体のものもあるが、全てドル建て（保有していたドルによる購入のため、円安の影響は受けていない）。2023年前半も、金利動向を見ながら追加投資予定。
リスク回避の観点で金の保有率を高める予定だったが、2月のロシアによるウクライナ侵攻直前の暴騰時に、（侵攻は起こらないと考えていたため）金を売却し利確。その後、価格水準が切り下がった際に買増すも、米国金利上昇およびドル高のため予定より少なく終わった。2023年は、為替（ドル円）および金価格の推移を見ながら追加投資の検討予定。
ETF：減少の主な要因は、RIET指数連動ETFの属性をPB管理上「ETF」から「REIT」に変更したため。全体としては、ETF（インド株）へのエクスポージャーが増えている。
投資信託：
減少の主な要因は、5月末に運用していた個人年金（海外株式インデックス）を円建ての定期預金にスイッチしたため。当該スイッチは、ドル高および米金利上昇に伴う、世界経済の見通しの悪化による株価変動リスクを回避するため。2023年は、米ドルの下落および米経済の上昇局面（次回の金融緩和期を想定）に再度海外株式インデックスおよび海外REITにスイッチしていく予定。
現金：
米株および日本株の下落時に、そろそろ底に近いと見誤り、株式等を購入した結果、現金（MMF）比率が低下。2023年前半は、より慎重に今度こそ現金を積み増したいと考えている。
【年間取引額】
円建て株式： （購入） 20,794,177円 / （売却） 30,516,951円
円建て投資信託（購入）： 4,179,008円
ドル建て資産： （購入） US$ 55,107.05 / （売却） US$ 2,957.96
【課題】
米ドルベースでの有価証券価額の下落分が、米ドル高により相殺されている点留意。米利上げ終了後のドル高是正局面に向け、ドルを円転するか慎重に検討する必要がある。（ただし、現状円転には消極的。キャッシュ（ドル）確保を目的としたドル建債券への投資を基本とし、米国株式への新規投資は、受領配当・分配金の範囲に抑える予定）
