・ディフェンシブなポートフォリオを組んでいるため、他のインデックスがマイナス領域に入る中、辛うじてプラス圏で推移している。
・ただし、米ドル高の恩恵を受けている結果であり、今後ドル円が円高方向に進んだ場合、パフォーマンスが悪くなる可能性あり。
・米利上げが終わるタイミングでドルをユーロもしくは、円に換えることで、ドル安によるポートフォリオ減価を軽減させると同時に、次のドル高局面に備える。
【配当および不労所得の推移】
・実現利益の前年同期比ベースでは、おおむねプラスで推移している。
・今年は総不労所得（税引き後）の1,000万円超えが見えてきた。
※不動産収入含めて
2022年6月30日時点におけるポートフォリオ内訳
【地域別】
日本： 43.2%
米国： 46.8%
オーストラリア： 6.1%
中国： 2.0%
インド： 0.2%
その他： 3.8%
【変動要因】
日本および米国：
大幅下落する米国株に比較し、日本株のパフォーマンスは相対的に悪くなかったため、
日本へのエクスポージャー比率は上昇し、米国向けは減少した。
その他：
減少の主な要因は、5月末に運用していた個人年金（海外株式インデックス）を円建ての定期預金にスイッチしたため。
【商品別】
※（）内は、日本
株式： 48.7% （33.9％）
投資信託： 22.2% （2.1%）
ETF： 1.1%
現金： 21.3%
【変動要因】
REIT：
年初の目標通り、REITの積み増し。
米国金利上昇および世界経済悪化懸念により引き続きREIT価格の下落が見込まれるが、
長期的な観点で買い場と考え、継続的に買増していく予定。
リスク回避の観点で金の保有率を高める予定だったが、
2月のロシアのウクライナ侵攻直前の暴騰時に、
（侵攻は起こらないと考えていたため）金を売却し利確。
多くの証券会社の見通し通り、
年末に向け金の価格水準が切り下がった際に買増す予定。
投資信託：
減少の主な要因は、5月末に運用していた個人年金（海外株式インデックス）を円建ての定期預金にスイッチしたため。
当該スイッチは、ドル高および米金利上昇に伴う、
世界経済の見通しの悪化による株価変動リスクを回避するため。
米ドルの下落および米経済の上昇局面（次回の金融緩和期を想定）に再度海外株式インデックスにスイッチする予定。
ETF：
減少の主な要因は、
RIET指数連動ETFの属性をPB管理上「ETF」から「REIT」に変更したため。
現金：
年初の目標通り現金積上げ。
但し、米株および日本株に関しては、
業績好調なモニター銘柄が環境に引きずられ大幅に下落した場合、今後も拾っていく予定。
【課題】
米ドル高により、米有価証券の下落分が相殺されている点留意。
金利上昇局面終了後のドル高是正局面に向け、
ドルを円転するか慎重に検討する必要がある。
（現状、円転には消極的だが、今の時価ベースで米向けエクスポジャーが40%になる位までは円転を検討）
