- 主要ベンチマーク（インデックス※*1）のパフォーマンスを下回るも、年初来+23.00%と絶対値としてはまずまずの成績。
- パフォーマンスが劣った主な要因は、①不稼働キャッシュの存在（待機資金維持のため）と②年初に設定した投資戦略ミス（※*2）。
【配当および不労所得の推移】
- 実現利益は、前年同期比ベースでおおむね同水準で着地。
- 米国金利高により、一部の投資信託（優先出資証券）の分配金が減少したが、①グローバルREIT（毎月分配型）の買増し、②（配当金および譲渡益の）高配当銘柄への再投資により、総受領配当金額は増加（前年比+26.6%）。
- 当初の目標であった、配当（分配金含む）のみで「毎月税引き後20万円以上」のほぼ達成 （月平均は34.7万円*3）。
- 譲渡益を含む実現利益は、前年同期比＋5%。良いIPOを割り当ててもらえてため、前年以上の実現利益をあげることができた。
- 賃貸収入込みで、税引き後利益1,000万円超の不労所得を達成。
【地域別】
※（）内は、前年同期比
日本： 41.3% （△0.2%）
米国： 44.1% （△2.6%）
オーストラリア： 6.7% （＋0.0%）
中国： 1.2% （△0.1%）
インド： 0.7% （＋0.3%）
その他： 6.1% （＋2.6%）
【変動要因】 （）内の数値は、2023年年度末比
日本および米国（（日）△0.2%、（米）△2.6%）：
年初の投資方針に従い株式へのエクスポージャーを減らすよう心掛けた。結果、株式比率の多い日本と米国が他地域対比で減少。一方、時価ベースでは、日本が+16.86%、米国が+11.01%上昇。米金利高により、米ドル建ての債券および優先出資証券が軟調に推移したため、米国向けが相対的に大きく減少した（日本向けは、株式が中心であるのに対し、米国向けの30%強が債券や優先出資証）。
オーストラリア：
ほぼ変わらず。配当金受領による増加のみ。年間を通して売買無し。豪ドル高により、時価ベースでは、＋17.8%と上昇したものの、ポートフォリオ全体の時価総額も上昇したため、エクスポージャー比率にほぼ変化はなかった。
中国：
微減（△0.1%）。売買無。配当の受け取りのみ。時価ベースでは増加（＋8.85%）。年初の予定通り中国への投資は基本ストップ。2024年も購入予定なし。
インド：
微増（＋0.4%）。時価ベースでは倍増（＋126%）。期初の目標に従い、ワールド・リート・オープン（毎月決算型のグローバルREIT）からの分配金でETFを毎月積立購入。当該ETFのパフォーマンスが良かったこと、および、投資元本の追加投入によりエクスポージャーが微増。今後も同様のペースで積立てていく予定。最終的には全体の5%を目指す。
その他（グローバル）：
大幅増（＋2.6%）。期初の目標に従い、リスク分散の観点より、個別株よりグローバルに分散投資できる投資信託（REIT含む）へのエクスポージャーを増やした。特に、IPOからの利益の大半を高配当投資信託の「世界高配当株セレクト（目標払出し型）」に再投資したため、投資元本が大きく増加した。
【商品別】
※（）内は、2022年年度末比
株式： 49.2% （＋1.0％）
債券： 2.4% （＋1.3％）
ETF： 1.4% （＋0.5％）
投資信託： 15.8% （△0.6%）
国債（米国）： 5.0% （＋2.6％）
MMF（現金）： 13.6% （△5.5％）
【変動要因】
総論：
年初の投資方針に従い、株式の比率を下げ、他のアセットクラスへの投資比重を高めるよう試み一部株式を売却したが、株式価格の上昇により、ポートフォリオにおける各資産クラスの比率変動は全体的に小さかく終わった。
株式：
微増（＋1.0%）。時価ベースでは、20.1%上昇。下期においても、引き続き悲観シナリオを想定し、個別株式の一部を売却し、投資信託およびETFに一部振り分けることで、株式へのエクスポージャー（比率）を増やさないように努める一方、安定的に高配当が見込める株式、もしくはリスク高めでも高成長が期待される企業の株式購入を心掛けた。年後半では、損益通算を利用し、含み損だが長期保有予定の株式を売却・購入することで、税金還付を受けるとともに、取得単価を切り下げた。
投資信託 / ETF：
投資信託が微減（△0.6%）、ETFは、微増（＋0.5%）。ともに変動は小さかったが、投資信託およびETFへの追加投資（※）によりは時価ベースで、2022年末よりそれぞれ16.2%および47.0%増加した。リスク分散の観点から、投資信託・ETFへの投資比重を上げるよう努めた。
REIT：
微増（+0.2%）。期初目標に従い、米国金利上昇および世界経済悪化懸念による一時的な価格の下落を覚悟した上で積極的に「米REIT」および「グローバルREIT」積み増した（長期的観点では買い場だと考えた）。一方、リスク軽減のため、J-REITへのエクスポージャーは減らした（人口動態および災害リスク等を鑑み）。想定通りREITは軟調に推移したため、追加投資元本に対し、エクスポージャー比率は微増にとどまった（時価ベースでは、2022年年末より+19.8%）。
ドル建て債券・国債：
大幅増加（+2.6%）、時価ベースでは+148.48%増加。年前半は米金利のピークを見越し国債を買増し。2023年年度後半は、想定外に金利が高止まりしたものの、年後末に向けやや金利がさがったことにより、保有債券の時価が上昇した。
- コモディティ：
追加投資はゼロだったものの、円ベースの金価格の上昇により時価ベースでは、25%増加した。
- 現金 / MMF：
減少（△5.5%）。実質ベースでは、大幅に減少（△41.4%）。年初設定の目標（MMF（現金）＋米国債/社債で20%～25%）に対し、20.9%（2022年年度末より△1.6%）。減少の主因は、債券への追加投資（金利上昇により価額が下落）。また、株式に関しては、現金確保を試みるものの、予定以上に追加購入していた模様。
【2023年取引額】
円建て株式： （購入）： 6,426,623円 / （売却） 6,980,700円
円建て投資信託（購入）： 4,970,737円 / （売却） 1,409,444円
円建て短期売買（１年以内）による利益： 2,184,721円
ドル建て資産： （購入） US$ 27,139.84 / （売却） US$ 0.00
【課題】
２０２３年の目標であった株式へのエクスポージャーの削減は計画通りにいかなかった。2024年も、悲観シナリオが現実化した際のポートフォリオへの影響を十分に留意しつつ、株式へのエクスポージャーを原則減らすように心掛ける。一方で、下落時は、長期的観点で買い場である可能性もあるため、リスクの属性を見極めながら、機動的にポートフォリオを組み替えられるようにする。2024年は世界的に選挙イヤーで、地政学リスクも高まっている難しい年だということを忘れず、今まで以上に投資ルールの厳守を心掛ける必要がある。
